メンタル不全者を休職させる場合の注意点

メンタル不全とは、ストレスや職場のプレッシャーなどによって、従業員が心理的、感情的に不安定になる状態を指します。この状態が長引くことで、仕事の効率が低下したり、職場での対人関係が悪化したりすることがあります。

従業員がメンタル不全を理由に休職を希望する場合、以下の点に注意して対応することが重要です。

１　従業員の状態を正確に把握する
まずは従業員との面談を通じて、その人の精神的な状態や仕事のプレッシャーについて理解を深めます。
これにより、適切なサポートを計画する基盤を築くことができます。

２　専門家の意見を参考にする
心理学の専門家や社会保険労務士と連携し、従業員に最適な支援策を検討します。
場合によっては、外部のカウンセリングサービスを利用することも一つの手段です。

３　休職中のフォローアップを行う
休職が決定した後も、定期的に従業員の状態を確認し、必要に応じて職場復帰のサポートを行います。
復職にあたっては、従業員が以前と同じペースで働けるように、段階的な復帰プログラムを用意することが望ましいです。

メンタルヘルス研修の実施
全従業員を対象にメンタルヘルスの研修を定期的に実施し、ストレスのサインを早期に察知し対処する方法を学ぶことが大切です。

職場環境の改善
職場の環境改善を行い、従業員が心地よく働ける環境を提供することも重要です。
例えば、通信手段の改善や業務の見直しを行うことが挙げられます。

以上のポイントを押さえることで、メンタル不全に苦しむ従業員を支援し、職場全体の健康と生産性を維持することができます。
また、従業員が健康であることは、長期的なビジネスの成功にも直結します。
企業が積極的に従業員の健康をサポートすることは、組織全体のモチベーション向上にも繋がります。

休職中の従業員とのコミュニケーションは、適切に行われるべきです。
休職者が孤立感を感じることなく、職場復帰後もスムーズに業務を再開できるように、定期的な連絡を保ち、彼らが会社の一員であることを感じられるよう努めることが重要です。

【MCLグループCEO】
社会保険労務士法人ロームホーム　代表社員
ほっかいどう企業型確定拠出年金センター　代表
株式会社MCL　代表取締役
NPO法人ちとせの介護医療連携の会　副理事長
一般社団法人北海道採用定着支援ラボ　共同代表　　
【公職】
北海道医療大学　臨床准教授（経営マネジメント）
公益財団法人介護労働安定センター雇用管理コンサルタント
及川 進
OIKAWA SUSUMU

神奈川県立大磯高等学校卒
北海道医療大学卒
歴任公職履歴
【厚生労働省事業】
●就業環境整備・改善支援事業 普及指導員
●仕事と家庭の両立支援プランナー
【各行政機関事業】
●北海道難病対策協議会委員
●札幌市働き方改革サポートセンター 専門家
●千歳市地域包括支援センター運営協議会委員
執筆・セミナーなど
●北海道医療新聞社介護新聞　介護福祉事業所の人事労務戦略室（全50回）
●令和元年度旭川市仕事と家庭の両立支援セミナー
●令和4年度北海道介護従事者雇用管理セミナー
●令和5年度札幌市中小企業の人事考課制度の導入と運用のポイント　ほか多数